感染症専門家たちに損害賠償請求訴訟を

 （１）2009年ラクイラ地震（イタリア）

 2009年3月までの半年間、ラクイラ市とその周辺では、小さい地震の数がかなり増え、 「群発地震」と呼ばれる状況になっていた。 そうした中で、 人々を安心させたいために、イタリア政府は災害委員会を開いて「大地震が起こらない可能性が高い」と説明」した。 それをマスコミは、「安全宣言が出された」と報じた。
 ところが、その数日後、大地震が起きて309人が死亡した。
 そのため、犠牲者の遺族が過失致死罪で告訴し、地震学者たち６人が一審で有罪判決を受けた。
 二審で無罪になったが、当然のことで、告訴はとても馬鹿げたことだ。地震予知など不可能だからだ。「地震発生の可能性はゼロだ」と言ったとしても、 それくらいになると確かに非常に無責任であるが、それに対して責任など発生しない。とにかく地震予知など不可能だからだ。

 日本と同様に愚かなマスコミの報道のしかたにも、大いに問題があったようだ。 愚かで無責任なマスコミは、日本と同様に、反省も謝罪もしなかったようだ。
     ラクイラ地震（ウィキペディア） 別ウィンドウで開きます。

  日本の感染症専門家たちは、
 �@新型コロナの悪性度は高くないのに、それを見抜けていない。
     次は、「スウェーデンだけが正気」に書いた内容です。付け足しました。

 新型コロナの悪性度はインフルエンザと同程度であり、高くないことは、最悪の武漢の状況をインターネットの報道を見て明らかでした。 感染者が多いので死亡者が多いのですが、感染しても多くの人が発症しないし、 発症した人もほとんどが軽く済んで治っている状況が、よくわかりました。

 それにもかかわず、日本を始め世界中の新聞・テレビが「コロナは怖い（感染したら死ぬ）」と大騒ぎを始め、 それに呼応して、 日本の感染症専門家たちもテレビのバラティー番組などで「コロナに感染しないようにしなければならない（感染したら死ぬ）」と騒ぎ始めました。
 新聞・テレビが騒いで恐怖心をあおると、感染症専門家たちが騒いで更にあおり、感染症専門家たちが騒いであおると新聞・テレビがまた騒いであおるという悪循環です。

 そうして、インフルエンザと同程度の悪性度の新型コロナは、まるで致死率100%の狂犬病が 普通の風邪のように市中に流行し始めた かのように、あるいはエボラ出血熱が世界中で流行し始めたかのように、 「怖い、怖い」と新聞・テレビと感染症専門家たちは人々の恐怖心をあおり続けました。 「新型コロナは死ぬ確立が高い、 極めて悪性度が高い疾患である」と、 愚かで誠実さのない新聞・テレビと、 ただひたすら愚かな感染症専門家たちによって事実化されたのです。

  新型コロナの悪性度は高くないことを正しく判断できたのは、スウェーデンだけです。

 �A新型コロナの感染拡大を阻止するものが日本にはあるのに、それを突き止めることができない。

 要するに、日本の感染症専門家たちは、信じられないほど無能だということです。
 彼らに、学問をやる資格があるのか？

 1970年代から2000年にかけて活躍した藤村 新一という考古学者がいます。「神の手」を持つと言われた天才でした。
 私の頭の中では、感染症専門家の人達のイメージの像と、 藤村 新一氏のイメージの像がびったりと重なります。 何と似ていることでしょうか！学問に対する真剣な態度、真実を見つけるまれな能力など、感染症専門家の人達は 藤村 新一氏とそっくりです。感染症専門家の人達は、藤村 新一のような天才ばかりなのです。
 ただ、双方の業績をお金に換算すると、 藤村 新一氏は高々数億円なのに対し、感染症専門家の人達の業績は、およそ１５０兆円と、比較になりません。 「藤村 新一氏が天才であった時代は終わった」と言えるでしょう。
    旧石器捏造事件（ウィキペディア） 別ウィンドウで開きます。

2020年9月上旬の時点で、支給された持続化給付金総額は４兆円と言われています。 給付金を支給された事業主の損害実額は、その１０倍４０兆円以上と推定されます。
 無用な感染防止対策を国民に強要して国民を大混乱に陥れ、国民に莫大な金銭的損害を与えた感染症専門家の人達に対して、 損害賠償の訴訟を起こさなければなりません。ラクイラ地震の訴訟とはまったく事情がことなります。
 国民の大損失について責任を負うべき感染症専門家が１００人いるなら、 それぞれに対して訴訟を起こさなければなりません。 たとえば、特に重大な過失の責任を負うべき者が、委員長など数人であり、 その関与度が７０％であるとするならば、 ２８兆円を、数人に対して請求し、残りの１２兆円を他の委員に請求します。 損害を被った人、人生を壊された人など、すべての人が訴訟に参加しなければなりません。